コミュニケーションの変革が加速

「販売促進施策と言えば、『新聞折込チラシ』」が中核として実施されている店舗小売業様が多いかと思います。

前年同時期のある週末に新聞折込チラシを実施していれば、今年も同規模で実施しないと同程度の売り上げにならないとお考えもあろうかと思います。
しかし、お気づきかと思いますが新聞の定期購読は、この10年激減し、今なお減少し続けています。

ただお年寄り向けの通販などは新聞や折込チラシでの効果は引き続き絶大であることもつけ加えておく必要がありますが、

新聞を定期購読する家庭が年々減少していること、

特に定期購読者の少ない２０～４０歳代を中心に折込チラシの情報が到達しにくくなったと言うことは疑う余地はありません。

一方、従来の広告（新聞、雑誌）が減少する中、ネット広告は大きく成長しました。

要因はスマートホンの普及、加えてＳＮＳによるインターネット利用時間が増大し、

ネットのメディア力が高くなったことに他なりません。

さらにネットのテクノロジーの進化により広告効果が可視化され、費用対効果をみきわめながら最適化された広告展開が可能となりつつあります。
今まさに広告市場は大きな構造変化の真っただ中にあります。

従来は、あるメディアに「決め打ち」で広告を出す、メディアの役割を固定化した上で配分を考えることが広告戦略の基本でした。

しかし現在では、メディアありきではなく、

広告のターゲットである生活者がどのように情報に接しているかを精査し、

そこで把握したコンタクトポイントに対していかに広告（コンテンツ）を置いていくかが問われているといえます。
生活者の中には、ネット利用が多い人もいれば、いわゆるマスコミ4媒体に親しみを感じる人もいますが、

多数はメディアを横断的に使う人が多い現状からすると、

特定のメディアへの決め打ちではなく、ターゲットの行動に合わせ、オンライン・オフラインを問わず複数のメディア（接点）を効率的に組み合わせて広告を配置することが求められているわけです。

つまり、単純に広告市場がマス媒体からネットにシフトしているのではなく、広告の配置の仕方自体が変容しているのです。

インターネット広告（コンテンツ）だけでは解決できない課題でも、

データやテクノロジーを駆使し、従来からある媒体の強みと相乗させることによって解決する「統合販促」への進化の過程にあると考えています。